セミナーダイジェスト｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
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セミナーダイジェスト
2022年４月17日（日）「マネジメントの基本」
悩める医療・介護
新任管理者とマネジャーに捧ぐ！
ユーチューバー、そしてSNSやラジオ番組でも大人気、医療介護現場で生じる様々な課題・問題について発信し続けるNバク氏。そんな氏に「悩める看護師に捧ぐ！看護師のリーダーシップ」をテーマに登壇いただいたのは昨年12月のこと。当会では枠（プラットフォーム）を超えた異色の講師起用が話題となったが、Nバクファンをメインに多くの参加者から感動と喜びの声が続出した。
この企画を機に、「Visonと戦略」においても本年４月号より待望の連載がスタート。「ナースの職場改善」と題して、現場管理者に向けた独自タッチで執筆いただき、今後の連載にも更なる期待が高まる。
2022年3月13日（日）業績を築く通所リハ・通所介護の運営と経営戦略セミナー
通所リハ・通所介護の機能強化と経営改善の進め方と業績を築く経営戦略
株式会社メディックプランニング 代表の三好貴之氏が、２０２１年介護報酬改定にともなう通所リハ・通所介護への影響とインパクト、ＬＩＦＥ導入によって変わる通所事業運営の効率化と今後の課題などを各所に交えながら、今後の経営戦略について解説した。
2022年2月11日（金）介護職員・看護職員等の賃金改善と処遇改善計画作成実務
２月スタート！ 介護・看護の支援補助金の
取得要件・事務手続と処遇改善計画の実務
小濱介護経営事務所 代表の小濱道博氏が、介護職員処遇改善支援補助金と看護職員等処遇改善事業による賃金改善の実務等をテーマに講演を行った。
はじめに介護職員処遇改善支援補助金について解説。まずやらなければならないのは、職員に本補助金の概要を説明し、2月から給料が一律９０００円上がるわけではないと、理解してもらうことである。本補助金は介護職員処遇改善加算や特定処遇改善加算ととても近い仕組みで、各事業所の毎月の総報酬額にサービスごとに設定した交付率をかけた額が支給される。ただし総報酬額の中に含まれている処遇改善加算と特定処遇改善加算の分はそのままで差し引かずに交付率をかけるというところが大きな違いだ。
2022年1月29日（土）小濱道博先生 特別講演会
２０２４年制度・報酬改定を見据えた
勝ち抜く法人の介護事業経営戦略
２０２１年改定は、過去最大規模の改定となり、LIFEの登録施設数の急激な伸びは、新たな介護保険制度の到来を予見する。同時に、職員の業務量も年々増加し、人材確保策とともにICTの活用が急務となっている。そのような中、２０２２年は介護保険部会での２０２４年介護保険法改正の審議がスタートし、年内に意見書が取りまとめられる。本セミナーでは、激動の大改正が見込まれる２０２４年改定に向けての新たな事業戦略について、小濱介護経営事務所 代表の小濱道博氏が講演を行った。
2022年1月29日（土）本間秀司先生 経営刷新 特別講演会
医療・介護・障がい事業の経営刷新と
『複合・組み合わせ経営』へ挑戦
本セミナーでは、ウェルフェアー・J・ユナイテッド株式会社 代表取締役社長 本間秀司氏が講演、冒頭に本企画の趣旨を説明した。
氏のコンサル先では２０４０年から逆算しての事業計画策定依頼が増えているという。40年のポジションに至るまでには10年、20年スパンでの準備が必要である。投資する事業は何か、その収支はどうかという現状分析と課題解決。建替えの時期や建築コスト、消費税の動向を含めた資金計画。さらに安定経営を考えると医療・介護・障がい・就学前の４つのポートフォリオから成る安定した形の事業計画をつくることが重要である。大切なことはお金と人であるが、現状は『前門の虎、後門の狼』。前を見て事業をどうするか、後ろを振り返ると人がいない。ひと昔前と比べて格段に経営が難しくなっている。だからこそ経営体質の見直しや複合的経営を避けることができないと述べた。
2021年12月4日（土）訪問看護機能を最大限に生かした定期巡回・看多機・有老ホーム開設運営セミナー
高業績を築く訪看ステーションの経営強化と
躍進する定期巡回・看多機・有老ホームの事業戦略
本セミナーでは、有限会社ナースケア 代表取締役社長の和田博隆氏が登壇し、21年介護報酬改定の動向から、脆弱とされる訪問看護ステーションにおける経営管理力の強化の具体策まで実践事例を交えながら、整備が急がれる24時間の定期巡回・看多機・有老ホームの事業化、さらには訪問看護ステーションにおける定期巡回・随時対応サービス事業化のメリットや優位性について徹底解説した。
2021年11月27日（土）人事チーム・管理者が活きる人事考課制度導入実務講座
職員・求職者に支持される人事考課とは
制度導入にむけたアプローチ法を学ぶ
本セミナーでは、ＣＳアビリティ 代表の鈴木真一氏が、職員から支持され且つ経営力につながる人事考課制度の導入とその手法について解説した。
まず前置きとして、経営者が理解しなければならない点として、職場に働きやすさがなければ地域の他法人に行ってしまうと警鐘を鳴らし、地域の他法人との差別化を図るうえで人事考課制度は法人の事業継続や事業戦略の要になると強調した。さらに、経営者は職員の意見に耳を傾けているかを問いかけ、これらを理解したうえで、慎重に人事制度を導入してほしいと述べた。
2021年11月24日（水）エムダブルエス日高デイサービス運営視察ツアー
ＡＩ・ICT活用・大規模化・保険外サービス
通所介護で勝ち残りをかけた経営戦略に学ぶ
群馬県高崎市に位置し、全国から見学者が絶えない、近未来型デイサービス「エムダブルエス日高」。同施設では画期的なAI・ICT導入により地域や利用者ニーズに応えつつ、同時に業務効率化をも実現させており、その取り組みはまさにメガデイの先駆的モデルとして、圧倒的な注目度と存在感を誇る。
こうした日高の魅力を多くの方に伝えたいと、コロナが落ち着いてきた11月24日、ようやく現地視察を開催する運びとなった。
2021年10月21日 法人経営の将来を担うエリート養成講座 12期
次世代の２０４０年ビジョンに対応し 法人経営の中核を担うエリート養成講座
10月21〜22日の２日間、第12期となる「法人経営の将来を担うエリート養成講座」の第１回目が開催された。今回は、受講生のうち複数名が新型コロナウイルス感染拡大の影響によってやむなくオンラインでの参加となったが、半数の受講生は会場に足を運び、他の受講生たちと交流を深めた。
当講座は、２日間６回のコースで延べ12日間にわたって経営に必要なマインドや実務スキルなどを身に付けるというもので、２０１５年にスタートして以来人気を博している。リピーターも多く、なかには１回の講座に多数の職員を受講生として送り出す法人も出てくるほどだ。卒業生の多くが、法人の中枢で経営を担う立場として活躍している。
地域も立場も異なる受講生が半年間肩を並べて受講することで、自然と横のつながりが生まれる。これが当講座の最大の特徴でもあり、原則的に会場受講を参加条件としている理由でもある。開催６年目となる今年は、コロナ禍の影響により、元々４月に開講予定であった前期が延期を重ね、最終的に中止となった背景がある。前期に参加予定だった受講生は後期への振り替えとなり、待ち望んだ開講に、会場では感嘆の声が上がった。
2021年9月12日 老健施設の機能強化と健全経営を担う支援実力発揮セミナー
老健施設の機能強化と業績を構築する
支援相談員の役割とその進め方の実際
一席目はＨＭＳ代表の田中優至が登壇し、「２０４０年に向けた老健施設の将来と躍進する老健施設の経営戦略」をテーマに講演を行った。
まず始めに、２０２１年介護報酬改定について、どのような改定であったかを解説した。改定で大事なことは、どれだけ単位が上がったか下がったかということよりも、改定の趣旨を見極め、現場の経営力を高めていくことであると述べた。加えて、改定は改革のチャンスであり、３年の改定ごとにサービスや事業の総点検をするという考えを推奨した。
既に次の改定に向けての動きがみられ、２０２２年の春から制度改正の審議が本格的にスタートすることを示した。自身が長年老健の経営に携わってきたなかで実感したこととして、老健は「Home care home」すなわち在宅支援の拠点であり、在宅生活を支える施設であることを強調した。
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