イベント情報｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
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10月30日（土）求人・採用を成功させる人事機能強化実行の具体策セミナー
今回のセミナーで、人財確保難は業種の問題ではなく経営の問題であることを改めてご理解頂ければ幸いです。「儲かる業種」はなく「儲かっている法人」と「儲かっていない法人」があるように、「人が集まる業界」があるのではなく「人が集まる法人」と「人が集まらない法人」があるだけなのです。
私は経営コンサルティングファームで多くのクライアントの人財プロジェクトを主催してきました。その経験を通じて確信していることは「採用は経営者の意思のあらわれである」ということです。セミナーで紹介する成功事例を聞いて頂くと、トップがいかに多くの経営資源を費やし、いかに多くのアイデアと熱意をつぎ込んでいるかが実感出来ます。本来貴社で働くべき素晴らしい人財は貴社の存在も魅力も気づいていないはずです。打つ手は無限大です。ご一緒に会場で学び、実行具体策を検討していきましょう。 竹林 剛
11月27日（土） 人事チーム・管理者が活きる人事考課制度導入実務講座
人材確保、離職、職場雰囲気、サービス品質、管理職の力量と育成など「人」における組織の課題は、どの法人にも共通するテーマとなっています。事業戦略や事業継続へ対応が必要な今からの時期に、この「人」に関する課題が経営のアキレス腱であることを実感し始めている法人は多いはずです。
「人手不足」は職員が法人を諦めて去ること、自法人が求職者の選択肢にないため応募してこないことが原因で、求人営業を強化しても、“辞めない”“選ばれる”組織にならなければ根本的な問題解決にはなりません。また「人材育成」が上手くいかないのは、職員が職場での目標をイメージできずやる気が出ないこと、法人に期待しないことなどが原因にあります。法人は職員から評価され、その評価は評判として求職者のいる地域に流布されると考え、それに向き合わなければならない時期がきたと言えます。そのため法人は今から人事制度を事業戦略におき、職員から支持され且つ経営力に繋がる人事制度の整備が必要と考えます。
本講座では、その事業戦略に資する人事制度の整備の手法をご説明します。各法人の現場にある事象と職員の理屈を材料にして人事制度をデザインしていく手法ですので、どの法人でも導入可能です。また、やる気になれば自主構築と内製化ができる情報を盛り込んで、人事考課制度の構築実務のポイントや注意点について時系列に解説していきます。ぜひご参加ください。 鈴木 真一
12月5日(日) 全国の看護師に捧ぐ！！『リーダー業務におけるリーダーシップを学ぶ』
「院内でリーダーシップ研修を受けたが、いまいちリーダーシップについてよくわからない」「リーダーよりメンバーの方が気楽」「リーダーシップは管理職が発揮すべきものだと思う」という声をよく耳にします。ただ、リーダーシップを伴うリーダー業務遂行が可能なスタッフが増えると、部署の業務は驚くほど円滑に回り始めます。経験の浅い新人・若手スタッフや、思うように動いてくれないメンバーをうまく扱うコツ、看護現場のリーダーこそ持っておきたい考え方や行動についてお伝えいたします。
1月12日（水）〜3月17日（木）法人経営の将来を担うエリート養成講座 初級編 ＜第1期＞2日間6回コース（計6日間）
2015年からスタートした『HMSエリートコース』は、６年目を迎え、コースの卒業生は第11期、約200名になり、卒業生の多くが法人の中で重要なポストについて法人
経営を担う人材に成長しています。この、多くのご支持をいただいているHMSエリートをさらにより良いコースにするために、2021年は２つの新しいコースをご用意しました。一つ目は『HMSエリートマスターコース』、今までの『HMSエリートコース』の次のステップとして、学んだ内容と実践を基に、より具体的・実現可能な2040年までの事業計画を作成することを目的としたコースです。そしてもう一つは、HMSエリートレギュラーコースについていけるかどうかが不安なので、その前に受講できるコースがないかと言う多くの皆様のご要望にお応えし開催することとなりました、経営・制度・政策の構成要素などを学べる『HMSエリート初級コース』になります。
『HMSエリート初級コース』の主なプログラムでは、６日間（２日間 × ３回）で、医療法人、社会福祉法人、株式会社の３つの法人類型から、医療、介護、障がいのそれぞれの制度の理解。また、日本の医療福祉政策・社会保障制度、そして、法人経営の構成要素と成功のセオリーを学んでいただきます。このコースで大いに学び、大いに議論し、大いに考えましょう。多くの皆様のご参加をお待ちしています。
小濱道博氏のBCPコンサルティング
令和3年度介護報酬改定で全サービスに義務化され、
３年間の経過措置が設けられた業務継続計画（BCP）の策定を
個別支援いたします。
令和3年度介護報酬改定で全サービスに義務化され、３年間の経過措置が設けられた業務継続計画（BCP）の策定を個別支援いたします。BCPの策定を法人全体で職員レベルから作り上げることで、効果的な人材育成となり、活発な意見交換をすることで職員の帰属意識が高まります。また、日常業務の検証作業を通して、業務改善、業務の効率化につながります。
【お問い合わせ】
〒104-0061 東京都中央区銀座7-2-22
TEL 03-6228-5995 FAX 03-6228-5996
担当者 小池・瀬戸・林
