過去のイベントレポート｜HMS│保健・医療・福祉サービス研究会│セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行

★★「Visionと戦略」最新号の紹介

→拡大・目次（PDF）

HMS会員入会特典 !　セミナー受講　講師派遣利用　　医療介護経営情報の提供やセミナー・講師派遣料の割引等、特典多数！！

保健・医療・福祉サービス研究会〒102-0083 東京都千代田区麹町1-8-8 TEL 03-5216-4531 FAX 03-3511-7610

現在20件の情報があります。

2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る

～我が国の診療報酬研究の第一人者の中林梓氏が
２０年改定の「意見のとりまとめ案」を基に改定の方向と影響を徹底解説～

　中医協における2020年度診療報酬改定の審議も終盤となり、11月末「意見のとりまとめ案」が出され、12月20日、政府は2020年度診療報酬の改定率について、全体でマイナス0.46%、本体は0.55％引き上げ、薬価は0.99％、材料価格は0.02％に引き下げることを決定した。そこで「Ｖisionと戦略」2月号特集では、我が国の診療報酬研究の第一人者である株式会社ＡＳＫ梓診療報酬研究所所長の中林梓氏を迎え、当会が１2月15日に開催した2020年診療報酬改定の「意見のとりまとめ案」の徹底解説と施行に向けた準備と対応策セミナーをとりまとめたので、報告する。

『2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る』Visionと戦略2月号特集PDFはこちら

「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」

～外国人介護人材が安心する介護現場、宿舎を含め、最良の受け入れ準備と
独自の就労支援、学習支援、生活支援の工夫で、やりがいと定着をめざす～

　2008年ＥＰＡ（経済協定）で始まった外国人介護人材の受け入れは、2017年11月技能実習法改正に伴い介護が追加され、深刻な介護人材不足に喘ぐ我が国の介護業界に朗報をもたらした。そして2年が経過した今日、ようやく全国各地で入国が進み就業が始まっている。そこで、「Ｖisionと戦略」令和２年新春号では、「入国が相次ぐ外国人介護人材は、介護業界の救世主となれるのか」をテーマに、現在入国している各国（中国、インドネシア、ベトナム、スリランカ、ミャンマー、フィリピン、モンゴル他）からの技能実習生、留学生、ＥＰＡなど外国人介護人材の就業現場を調査し、受け入れ状況、外国人の想い、利用者や職員の評価。また、受け入れ施設の就労支援、学習支援、生活支援の実際をとりまとめたので、報告する。

「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」Visionと戦略1月号特集PDFはこちら

9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」

～施設整備の拡大が期待される第８期介護保険事業計画は２０２０年末までに策定！！
　事業者の意向を反映した介護保険計画策定！！事業者のアプロ―チは2019年度中か！！～

　我が国の医療福祉政策を導く2018年度地域包括ケア研究会報告書ー2040年：多元的社会における地域包括ケアシステムーの提言では、地域包括ケアシステムの中心軸として、2040年に向け大きな期待を担う、小多機、看多機、定期巡回を「包括報酬型在宅サービス」とし、その有効性を高く評価。本格的な整備拡充と新型サービス創設の必要性を提言した。このことは、2025年の地域包括ケアシステムの総仕上げに向け第８期介護保険事業計画（2021年～2023年）策定に包括報酬型在宅サービス（小多機、看多機、定期巡回）の整備量の拡大を意味し、2021年介護保険制度・報酬改革で新型サービス創設の可能性を示唆したものと思われる。そこで当会では9月7日（土）・8日（日）に「2018年度地域包括ケア研究会報告書」を踏まえ、2021年介護保険制度・報酬改革を展望すると同時に、全国の包括報酬型在宅サービス事業で大成功を収める事業者が結集し、包括報酬型在宅サービス（小多機、看多機、定期巡回）の事業運営ノウハウと、各法人が地域で取り組む独自の経営戦略に学んでいただく「包括報酬型在宅サービス事業者大会」を開催した。『Visionと戦略』12月号ではその内容を取りまとめたので報告する。

9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」」Visionと戦略12月号特集PDFはこちら

【徹底討論】「加速する通所リハ・通所介護の再編と通所リハの将来を探る」

～通所リハの生き残りを左右するリハマネジメントはこう変わる～

　2018年医療・介護・障害報酬のトリプル改定が行われ1年半が経過した。改革の目標は、通所リハ・通所介護の再編統合であり、通所リハと通所介護の違いをより鮮明にするための機能強化策として時間区分の変更、長時間の通所リハ報酬が引き下げられ、通所介護の機能訓練を強化するためにアウトカム加算を新設、さらに通所リハとの連携促進策として生活行為向上連携加算が新設された。そこで、これらの改革の経過を踏まえ、介護保険制度改正をはじめ、2021年介護報酬改定で行われる改革を展望し、これからの通所リハ事業のあるべき姿や経営戦略について徹底討論するため座談会を開催した。その発言を取りまとめたので報告する。

【徹底討論】「加速する通所リハ・通所介護の再編と通所リハの将来を探る」Visionと戦略11月号特集PDFはこちら

2019年8月24日（土）「2040年ビジョンと地域包括ケアシンポジウム」

　我が国の医療福祉政策に多大な影響を与え、牽引してきた地域包括ケア研究会が、来たるべき2040年の多元的社会をズバリ展望し、これからの国の政策の在り方、自治体の役割、保健・医療・介護・福祉サービスや事業に関する提言をまとめた、2018年度地域包括ケア研究会報告書を公表した。テーマは、「2040年：多元的社会における地域包括ケアシステム」－「参加」と「協働」でつくる包摂的な社会－で、大きく変わる社会の変化を的確に分析し、国、自治体、事業者の対応の在り方について、示唆にとんだ提言となっている。
　そこで、「Ｖisionと戦略」10月号特集では、8月24日（土）に地域包括ケア研究会座長の田中滋氏をはじめ、研究会メンバーや我が国を代表する講師陣を招き開催した「2040年ビジョンと地域包括ケアシンポジウム」の内容を取りまとめたので報告する。

8月24日（土）「2040年ビジョンと地域包括ケアシンポジウム」 Visionと戦略10月号特集PDFはこちらから