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★★「Visionと戦略」最新号の紹介

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現在52件の情報があります。

「超高齢社会において地域医療の中心軸となる地域包括ケア病棟の躍進と新たな経営を探る」

～２０２０年診療報酬改定が及ぼす地域包括ケア病棟のインパクトと
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　地域連携の新たな展開とは～

　2014年に創設された地域包括ケア病棟は、順調に増加し、全国に2,562か所（87,100床）設置されている。そのような中、2020年診療報酬改定の答申が行われ、400床以上の急性期病院の地域包括ケア病棟の新設が禁止、さらに400床以上の急性期病院で設置している地域包括ケア病棟への転棟に規制（減算）が示され、また、地域包括ケア病棟が本来担う在宅支援の観点からサブアキュート患者の受け入れ強化のための要件の見直しも行われた。
　そこで、「Ｖisionと戦略」4月号特集では、今後、超高齢社会の中心軸として期待される地域包括ケア病棟を取り上げ、2020年診療報酬改定の影響分析から、今後のあるべき姿や経営戦略について、厚生労働省をはじめ、団体の長、医療経営コンサルタント、病院経営者にお話を伺い、その内容をとりまとめたので報告する。

「超高齢社会において地域医療の中心軸となる地域包括ケア病棟の躍進と新たな経営を探る」
Visionと戦略4月号特集PDFはこちら

2020年診療報酬改定にともなう“先手必勝”の準備対応と業績を築く病院経営

～2020年診療報酬改定の意見のとりまとめ、改定率、その他の最新情報から分析し
　　　　急性期・回復期・慢性期病院の影響とこれからの病院経営を探る～

　2020年診療報酬改定の「改定率」が公表され、薬価引き下げを含め全体でマイナス0.46％、実質プラス0.55％改定となった。しかし、診療報酬改定では、病院の収益を左右するのは平均の改定率ではなく、病院機能や個々の診療行為でプラスもあれば、マイナスもあり予断を許さない。
　そのような中、当会では1月25日に中医協委員をはじめ、全国を代表する病院経営者や病院経営コンサルタントを迎え、「2020年診療報酬改定と病院経営シンポジウム」を開催した。Visionと戦略３月号特集ではその講演や討論内容をとりまとめたので報告する。

『2020年診療報酬改定にともなう“先手必勝”の準備対応と業績を築く病院経営』Visionと戦略３月号特集PDFはこちら

2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る

～我が国の診療報酬研究の第一人者の中林梓氏が
２０年改定の「意見のとりまとめ案」を基に改定の方向と影響を徹底解説～

　中医協における2020年度診療報酬改定の審議も終盤となり、11月末「意見のとりまとめ案」が出され、12月20日、政府は2020年度診療報酬の改定率について、全体でマイナス0.46%、本体は0.55％引き上げ、薬価は0.99％、材料価格は0.02％に引き下げることを決定した。そこで「Ｖisionと戦略」2月号特集では、我が国の診療報酬研究の第一人者である株式会社ＡＳＫ梓診療報酬研究所所長の中林梓氏を迎え、当会が１2月15日に開催した2020年診療報酬改定の「意見のとりまとめ案」の徹底解説と施行に向けた準備と対応策セミナーをとりまとめたので、報告する。

『2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る』Visionと戦略2月号特集PDFはこちら

「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」

～外国人介護人材が安心する介護現場、宿舎を含め、最良の受け入れ準備と
独自の就労支援、学習支援、生活支援の工夫で、やりがいと定着をめざす～

　2008年ＥＰＡ（経済協定）で始まった外国人介護人材の受け入れは、2017年11月技能実習法改正に伴い介護が追加され、深刻な介護人材不足に喘ぐ我が国の介護業界に朗報をもたらした。そして2年が経過した今日、ようやく全国各地で入国が進み就業が始まっている。そこで、「Ｖisionと戦略」令和２年新春号では、「入国が相次ぐ外国人介護人材は、介護業界の救世主となれるのか」をテーマに、現在入国している各国（中国、インドネシア、ベトナム、スリランカ、ミャンマー、フィリピン、モンゴル他）からの技能実習生、留学生、ＥＰＡなど外国人介護人材の就業現場を調査し、受け入れ状況、外国人の想い、利用者や職員の評価。また、受け入れ施設の就労支援、学習支援、生活支援の実際をとりまとめたので、報告する。

「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」Visionと戦略1月号特集PDFはこちら

9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」

～施設整備の拡大が期待される第８期介護保険事業計画は２０２０年末までに策定！！
　事業者の意向を反映した介護保険計画策定！！事業者のアプロ―チは2019年度中か！！～

　我が国の医療福祉政策を導く2018年度地域包括ケア研究会報告書ー2040年：多元的社会における地域包括ケアシステムーの提言では、地域包括ケアシステムの中心軸として、2040年に向け大きな期待を担う、小多機、看多機、定期巡回を「包括報酬型在宅サービス」とし、その有効性を高く評価。本格的な整備拡充と新型サービス創設の必要性を提言した。このことは、2025年の地域包括ケアシステムの総仕上げに向け第８期介護保険事業計画（2021年～2023年）策定に包括報酬型在宅サービス（小多機、看多機、定期巡回）の整備量の拡大を意味し、2021年介護保険制度・報酬改革で新型サービス創設の可能性を示唆したものと思われる。そこで当会では9月7日（土）・8日（日）に「2018年度地域包括ケア研究会報告書」を踏まえ、2021年介護保険制度・報酬改革を展望すると同時に、全国の包括報酬型在宅サービス事業で大成功を収める事業者が結集し、包括報酬型在宅サービス（小多機、看多機、定期巡回）の事業運営ノウハウと、各法人が地域で取り組む独自の経営戦略に学んでいただく「包括報酬型在宅サービス事業者大会」を開催した。『Visionと戦略』12月号ではその内容を取りまとめたので報告する。

9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」」Visionと戦略12月号特集PDFはこちら