過去のイベントレポート｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
現在64件の情報があります。
- 「医療福祉業界のトップリーダーが語る 2024年以降のビジョンと戦略」
- 「我が国の医師数の将来展望と どうなる病院の今後の医師確保対策」
- 「認知症基本法と予防・治療の最前線、認知症ケアのブランディングを探る」
- 「栄養マネジメントの充実と危機的な給食部門の再構築を探る」
- 「医師の働き方改革に寄与するNP（ナースプラクティショナー）の制度創設を探る」
- 「医療的ケア児支援拡充の課題と2024年診療・介護・障害における制度・報酬改革を探る」
- 「地域包括支援センターへの期待とDX時代の地域連携のあり方を探る」
- 「2024年制度・報酬大改革に向けた通所介護の新経営戦略を探る」
- 「かかりつけ医機能報告制度の創設による機能の充実・強化がもたらす我が国の医療提供体制の将来」
- 『医療福祉業界のトップリーダーが語る2023 年以降のビジョンと戦略』
- 『地域包括ケア病棟は、2040 年に向け地域包括ケアシステムの「核」となれるか』
- 『施行から10 年を迎えた定期巡回・随時対応型訪問介護看護の現状と将来』
- 『2040年の地域医療の大きな柱となる在宅医療!!』
- 『地域包括ケアの実現に求められる 在宅医療の整備拡充とその将来』
- 『訪問看護ステーションの経営管理と 多機能化の推進を探る』
- 『地域包括ケアシステムの「要」として 躍進する訪看ステーション経営と将来を探る』
- 『スタートした社会福祉連携推進法人の動向を探る』
- 『診療・介護報酬改定で評価高まる 管理栄養士業務の現状と課題を探る』
- 『２１年改定で赤字脱却できるか居宅介護支援事業所の経営どうなる介護保険制度改正によるケアプラン有料化』
- 『欧米のNPを参考に制度創設から7年目を迎えた特定看護師の現状とその将来を探る』
- 「2022年診療報酬改定の見通しと先手必勝の経営戦略を探る」
- 「医療福祉業界のリーダーが語る2022年のビジョンと戦略」
- 「成果を築く採用・定着実現の人事戦略」
- 「外来機能報告制度と22年診療報酬改定の議論の進捗」
- 「加速する医療AIの開発・運用と激変する医療現場の将来」
- 「介護分野のIoT・ICT・AI・ロボットの普及状況と今後の課題を探る」
- 「詳報! 改正医療法と今後の医療経営」
- 「専門性発揮で成果を築く失語症デイの経営と失語症リハビリの将来を探る」
- 「高齢者の尊厳の保持をめざした21年改定をチャンスにユニットケアにおける個別ケアと自立支援の推進を探る」
- 「義務化されたBCP（事業継続計画）の効果的な準備と策定の進め方を探る」
- LIFE(CHASE・VISIT）の本格運用はいかに。これからの新たな介護事業経営を探る
- 「2021年介護報酬改定と 改定を経営刷新に生かす介護事業経営」
- 「コロナ禍における介護業界の雇用動向を探る」
- 「2021年介護報酬改定と通所リハビリテーションの今後の経営戦略」
- 「認知症ケアのブランディングとこれからの介護事業経営を探る」
- 「21年改定に向けた老健施設の対応とこれからの経営戦略を探る」
- 「骨太方針2020と医療介護のDX戦略を探る」
- 「新型コロナ禍に伴う医療・介護・障害事業の経営悪化と融資・支援金（補助金・給付金・助成金・交付金他）の活用策」
- 「コロナ禍で利用拡大するオンライン診療の将来を展望する」
- 「青山メディカルグループにおける 外国人材の質と教育システムを探る」
- 「2021年介護報酬改定を展望し、 成長発展する老健施設の経営を探る」
- 「看多機の看取りの動向とその実際を探る」
- 「超高齢社会において地域医療の中心軸となる地域包括ケア病棟の躍進と新たな経営を探る」
- 2020年診療報酬改定にともなう“先手必勝”の準備対応と業績を築く病院経営
- 2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る
- 「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」
- 9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」
- 【徹底討論】「加速する通所リハ・通所介護の再編と通所リハの将来を探る」
- 2019年8月24日（土）「2040年ビジョンと地域包括ケアシンポジウム」
- 2019年9月『支援相談員配置数評価後の老健施設現場の変化を探る』
- 2019年6月15 日（土）『特定技能制度活用と外国人材確保の新人事略シンポジウム』
- 2019年 4月21日（日）2020年診療報酬改定と病院経営シンポジウム
- 2019年4月 『大好きな北杜で最期まで！』
- 2019年3月3日（日）【HMS政策研究集会】特定技能施行と外国人材雇用シンポジウム
- 2019年1月27日(日)看多機座談会「地域包括ケア実現に貢献する看多機の機能とその将来」
- 2019年1月27日(日)『制度・報酬改革と医療福祉経営シンポジウム』
- 2018年12月16日（日）「外国人労働者受け入れ拡大と医療介護経営シンポジウム」
- 2017年5月26日(金)介護職外国人採用支援フェア〜株式会社メディパスの取締役・事業本部長小田弘氏にフェアについてお話を伺いました〜
- 2017年4月『財政再建の道のりに秘策なし 歳出減・税収増の王道あるのみ』国立大学法人一橋大学 国際・公共政策大学院 経済学研究科 佐藤主光氏
- 2017年3月20日(月) 東京大学名誉教授 上野千鶴子氏ご講演
- 2016年8月22日(月) カマチグループ「医療連携会」開催
- 2016年5月29日(日) 地方創生と地域包括ケアシンポジウム
- 2016年5月28日(土) 2018年制度・報酬改革と医療介護経営シンポジウム
- 2016年5月17日(火) 地域医療・包括ケアビジョンと地域医療連携推進法人創設セミナー
2019年1月27日(日)『制度・報酬改革と医療福祉経営シンポジウム』
2019年は、天皇の生前退位に伴い、30年続いた平成時代にいよいよ幕が降ろされ、「新元号」の新しい時代を迎えるという歴史に残る記念すべき年となる。新天皇の即位をお祝いするとともに、どんな元号で、どんな時代を迎えるのか期待が高まる中、医療福祉業界においては、2012年以来「社会保障と税の一体改革」で始まった2025年改革シナリオに基づく医療福祉制度・報酬改革が着実に進められ、今日、中間地点を迎えている。そして、今後進展する超少子高齢化が2040年に向けて、生産人口の急速な減少に伴う「給付」と「負担」のバランス崩壊など、本格的に社会保障制度の持続可能性が問われてくる。そこで、当会では、医療福祉政策を牽引する我が国を代表する講師陣をお迎えし、国難といわれる2040年問題に対し、近い将来示されるであろう国の「2040年ビジョン」を展望していただくと共に、目前の働き方改革、消費税増税、2020年診療報酬改定、2021年介護報酬改定他、毎年のように行われる、近未来の医療福祉制度改革への対応や、中・長期のビジョンと戦略策定について学んでいただくシンポジウムを1月27日(日)に開催した。そこで特集では、この『制度・報酬改革と医療福祉経営シンポジウム』をとりまとめ報告する。
2018年12月16日（日）「外国人労働者受け入れ拡大と医療介護経営シンポジウム」
全産業において危機的な人手不足が叫ばれる中、世界の超少子高齢社会の先頭を走る我が国においては、2025年以降の生産人口減少が著しく、我が国の経済や財政に深刻な影響を及ぼすことが有識者から指摘されていた。そのような中、政府は、これまで慎重だった外国人労働者政策の大転換とも言える新たな在留資格（特定技能１・２）創設を提言。そして、一定の技能と日本語能力を有する外国人労働者の長期在留を可能にする入管法改正案を秋の臨時国会に上程した。「移民政策だ」「拙速すぎる」「中身が何も決まってない」など与野党の熱い議論の結果、自公・維新の賛成多数で12月８日に可決、成立し、2019年４月施行となった。そのような折、当会では新たな在留資格創設への対応をメインとした緊急企画として12月16日にシンポジウムを開催した。そこで特集では、この新たな在留資格の最新情報である本シンポジウムをとりまとめ報告する。
12月16日（日）「外国人労働者受け入れ拡大と医療介護経営シンポジウム」
『Visionと戦略』2月号特集PDFはこちらから
2017年5月26日(金)介護職外国人採用支援フェア〜株式会社メディパスの取締役・事業本部長小田弘氏にフェアについてお話を伺いました〜
５月２６日(金)都内で介護職外国人採用支援フェアが開催された(主催：株式会社高齢者住宅新聞 共催：株式会社メディパス)。8ヵ国の送り出し機関(計19機関)がブースを出展し、自由に相談ができる会場のほか、「技能実習制度の仕組と注意点」「外国人介護スタッフの受け入れ成功の秘訣」などのセミナー開催や各国の送り出し機関のプレゼンテーションが行われた。共催社であり、セミナー講師の株式会社メディパスの取締役・事業本部長 小田弘氏にフェアについてお話を伺いました。
小田 弘氏のお話をまとめたPDFはこちらから
2017年4月『財政再建の道のりに秘策なし 歳出減・税収増の王道あるのみ』国立大学法人一橋大学 国際・公共政策大学院 経済学研究科 佐藤主光氏
我が国の財政は政府債務残高１２００兆円を超え、ＧＤＰ対比２３０％以上となり、世界的にも最悪の財政状況となっている。そのような中、超少子高齢社会に伴う高齢化の進展による社会保障給付費の爆発的な増加の一方で、今後給付を支える生産人口の急激な減少で、社会保障制度の持続可能性が問われている。これに対し、政府は２０２０年までのプライマリーバランス黒字化目標を目指し、２０１５・２０１６骨太方針に基づいて、社会保障費抑制を本丸とした、経済財政の一体改革を進めている。そこで今回は、国立大学法人一橋大学 国際・公共政策大学院 経済学研究科 教授の佐藤主光氏に、我が国の財政や社会保障制度改革のあり方などについて話を聞いた。
国立大学法人一橋大学 国際・公共政策大学院 経済学研究科 佐藤主光氏のお話をまとめたPDFはこちらから
2017年3月20日(月) 東京大学名誉教授 上野千鶴子氏ご講演
ベストセラーとなった「おひとりさまの老後」の著者で東京大学名誉教授 上野千鶴子さん（家族社会学、女性学）が、２０１７年３月２０日、前日本訪問看護協会事務局長・宮崎和加子氏により設立された一般社団法人だんだん会（山梨県北杜市）主催の祝賀会で「大好きな北杜で最期まで」と題して講演した。
東京大学名誉教授 上野千鶴子氏 講演のPDFはこちらから
