過去のイベントレポート｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
現在64件の情報があります。
- 「医療福祉業界のトップリーダーが語る 2024年以降のビジョンと戦略」
- 「我が国の医師数の将来展望と どうなる病院の今後の医師確保対策」
- 「認知症基本法と予防・治療の最前線、認知症ケアのブランディングを探る」
- 「栄養マネジメントの充実と危機的な給食部門の再構築を探る」
- 「医師の働き方改革に寄与するNP（ナースプラクティショナー）の制度創設を探る」
- 「医療的ケア児支援拡充の課題と2024年診療・介護・障害における制度・報酬改革を探る」
- 「地域包括支援センターへの期待とDX時代の地域連携のあり方を探る」
- 「2024年制度・報酬大改革に向けた通所介護の新経営戦略を探る」
- 「かかりつけ医機能報告制度の創設による機能の充実・強化がもたらす我が国の医療提供体制の将来」
- 『医療福祉業界のトップリーダーが語る2023 年以降のビジョンと戦略』
- 『地域包括ケア病棟は、2040 年に向け地域包括ケアシステムの「核」となれるか』
- 『施行から10 年を迎えた定期巡回・随時対応型訪問介護看護の現状と将来』
- 『2040年の地域医療の大きな柱となる在宅医療!!』
- 『地域包括ケアの実現に求められる 在宅医療の整備拡充とその将来』
- 『訪問看護ステーションの経営管理と 多機能化の推進を探る』
- 『地域包括ケアシステムの「要」として 躍進する訪看ステーション経営と将来を探る』
- 『スタートした社会福祉連携推進法人の動向を探る』
- 『診療・介護報酬改定で評価高まる 管理栄養士業務の現状と課題を探る』
- 『２１年改定で赤字脱却できるか居宅介護支援事業所の経営どうなる介護保険制度改正によるケアプラン有料化』
- 『欧米のNPを参考に制度創設から7年目を迎えた特定看護師の現状とその将来を探る』
- 「2022年診療報酬改定の見通しと先手必勝の経営戦略を探る」
- 「医療福祉業界のリーダーが語る2022年のビジョンと戦略」
- 「成果を築く採用・定着実現の人事戦略」
- 「外来機能報告制度と22年診療報酬改定の議論の進捗」
- 「加速する医療AIの開発・運用と激変する医療現場の将来」
- 「介護分野のIoT・ICT・AI・ロボットの普及状況と今後の課題を探る」
- 「詳報! 改正医療法と今後の医療経営」
- 「専門性発揮で成果を築く失語症デイの経営と失語症リハビリの将来を探る」
- 「高齢者の尊厳の保持をめざした21年改定をチャンスにユニットケアにおける個別ケアと自立支援の推進を探る」
- 「義務化されたBCP（事業継続計画）の効果的な準備と策定の進め方を探る」
- LIFE(CHASE・VISIT）の本格運用はいかに。これからの新たな介護事業経営を探る
- 「2021年介護報酬改定と 改定を経営刷新に生かす介護事業経営」
- 「コロナ禍における介護業界の雇用動向を探る」
- 「2021年介護報酬改定と通所リハビリテーションの今後の経営戦略」
- 「認知症ケアのブランディングとこれからの介護事業経営を探る」
- 「21年改定に向けた老健施設の対応とこれからの経営戦略を探る」
- 「骨太方針2020と医療介護のDX戦略を探る」
- 「新型コロナ禍に伴う医療・介護・障害事業の経営悪化と融資・支援金（補助金・給付金・助成金・交付金他）の活用策」
- 「コロナ禍で利用拡大するオンライン診療の将来を展望する」
- 「青山メディカルグループにおける 外国人材の質と教育システムを探る」
- 「2021年介護報酬改定を展望し、 成長発展する老健施設の経営を探る」
- 「看多機の看取りの動向とその実際を探る」
- 「超高齢社会において地域医療の中心軸となる地域包括ケア病棟の躍進と新たな経営を探る」
- 2020年診療報酬改定にともなう“先手必勝”の準備対応と業績を築く病院経営
- 2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る
- 「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」
- 9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」
- 【徹底討論】「加速する通所リハ・通所介護の再編と通所リハの将来を探る」
- 2019年8月24日（土）「2040年ビジョンと地域包括ケアシンポジウム」
- 2019年9月『支援相談員配置数評価後の老健施設現場の変化を探る』
- 2019年6月15 日（土）『特定技能制度活用と外国人材確保の新人事略シンポジウム』
- 2019年 4月21日（日）2020年診療報酬改定と病院経営シンポジウム
- 2019年4月 『大好きな北杜で最期まで！』
- 2019年3月3日（日）【HMS政策研究集会】特定技能施行と外国人材雇用シンポジウム
- 2019年1月27日(日)看多機座談会「地域包括ケア実現に貢献する看多機の機能とその将来」
- 2019年1月27日(日)『制度・報酬改革と医療福祉経営シンポジウム』
- 2018年12月16日（日）「外国人労働者受け入れ拡大と医療介護経営シンポジウム」
- 2017年5月26日(金)介護職外国人採用支援フェア〜株式会社メディパスの取締役・事業本部長小田弘氏にフェアについてお話を伺いました〜
- 2017年4月『財政再建の道のりに秘策なし 歳出減・税収増の王道あるのみ』国立大学法人一橋大学 国際・公共政策大学院 経済学研究科 佐藤主光氏
- 2017年3月20日(月) 東京大学名誉教授 上野千鶴子氏ご講演
- 2016年8月22日(月) カマチグループ「医療連携会」開催
- 2016年5月29日(日) 地方創生と地域包括ケアシンポジウム
- 2016年5月28日(土) 2018年制度・報酬改革と医療介護経営シンポジウム
- 2016年5月17日(火) 地域医療・包括ケアビジョンと地域医療連携推進法人創設セミナー
「2022年診療報酬改定の見通しと先手必勝の経営戦略を探る」
〜我が国の診療報酬研究の第一人者である中林 梓氏 が
2022年改定の「意見のとりまとめ案」を基に改定の方向と影響を徹底解説〜
中医協における2022年診療報酬改定の審議も終盤となり、12月23日には改定率が告示された。
2025年に向けた地域医療構想や地域包括ケアシステム構築に向けて、入院や外来機能の再構築、かか
りつけ医機能の拡充はどう進むのか。さらには2024年に施行される医師への労基法適用や2040年以降
に訪れる少子化にともなう労働人口縮小への対応として、ＩＣＴ利活用、タスク・シフティング、オンラ
イン診療等はいかに促進されるのか。
Visionと戦略２月号特集では、我が国の診療報酬研究の第一人者である株式会社ASK梓診療報酬研究
所所長の中林梓氏を迎え、当会が12月19日に開催した『2022年診療報酬改定の「意見のとりまとめ
案」の徹底解説と施行に向けた準備と対応策セミナー』のとりまとめとインタビューを行ったので、報告
する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
Visionと戦略2月号特集PDFはこちら
「医療福祉業界のリーダーが語る2022年のビジョンと戦略」
〜新型コロナは医療福祉業界に何をもたらしたのか。激動の2 0 2 0 年〜2 0 2 1 年を経て、
療療福祉業界を牽引するリーダーたちが描く、2 0 2 2 年の新春の想いと新たな事業構想〜
今日の福祉業界においては、2021年介護・障害報酬改定が同年４月に施行され、感染症や増加する災害に対応するためのBCP（事業継続計画）策定、データヘルス改革に対応したLIFE導入などが大きな話題となった。
医療業界においては、医師の働き方改革、外来機能報告制度導入が示されるなか、中医協では、2022年診療報酬改定の議論が佳境を迎え、政界においては第2次岸田内閣がスタートした。そこで「Visionと戦略」新春号の特集では、良質な医療福祉サービス提供を目指す医療福祉事業団体の長や経営トップ、経営コンサルタントに2022年を展望いただき、2040年に向けたビジョンと戦略を、伺いとりまとめたので報告する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
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「成果を築く採用・定着実現の人事戦略」
〜労働人口の減少とニーズの急増により、益々深刻化する介護人材不足。
成果を築く採用・定着の原理原則とは〜
我が国の65歳以上人口は、「団塊の世代」が65歳以上となる平成27年に3,387万人となり、「団塊の世代」が75歳以上となる令和7年には3,677万人に達すると見込まれている。こうした高齢者の増加とともに要介護者も増え続け、令和７年、全国で必要とされる介護人材数は245万人と推測される。年間約６万人の介護人材を確保する必要があるというデータもある中、未だ多くの事業所で人材不足が叫ばれている。しかし、その一方で介護人材の確保に成功している法人もある。
Visionと戦略12月号特集では、厚生労働省担当官や研究者、人材コンサルタント、専門学校の就職担当者、人材確保に向けて先進的な取り組みを行っている事業所に取材し、人材確保や定着に向けた施策や成功の原理原則を伺いとりまとめたので報告する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
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「外来機能報告制度と22年診療報酬改定の議論の進捗」
〜新制度への対応と2 0 2 2 年度の改定を占う〜
病床機能報告に続き、2022年度からはすべての一般・療養病床をもつ病院、診療所に対し外来機能報告が義務づけられ、医療機関の機能が詳細に公開されるようになる。医療機関の機能分化・連携を議論する上で、入院だけでなく外来機能も「見える化」することで医療機能の集約化への議論が進むことを国は期待している。
また、2022年度に行われる診療報酬改定は９月中に中央社会保険医療協議会で中間整理が行われ、いよいよ10月から具体的な改定内容の議論に移行した。そこで11月号特集では、外来機能報告制度について現時点で見えてきた実態と、中医協での前半の議論のポイントを二部構成で紹介する。新たな制度や改定を見据え、今後の体制整備に役立てていただきたい。
※記事中の役職名は取材当時のもの
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「加速する医療AIの開発・運用と激変する医療現場の将来」
〜 画像診断、診断・治療支援、手術支援等の医療ＡI の開発が進んでいる。
A I の活用はどこまで進んでいるのか、そしてその課題は何か〜
国は最新テクノロジーを活用して、社会的な問題を解決し、一人ひとりがより豊かで快適に暮ら
せる社会（Society5.0）の実現に向け、通信回線のインフラ整備から法の制定・改正等を進めて
いる。同時にAI（人工知能）もあらゆる分野で活用が進んでおり、医療分野においても現場の管理
業務の効率化や医療の質の向上、患者の負担軽減・情報提供への活用が期待されている。
Visionと戦略10月号では、内閣府や厚生労働省、関係団体、研究者、そしてAI機器の導入を進
める医療機関に、医療AIの最新動向やその取り組みについて伺い、取りまとめたので報告する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
Visionと戦略10月号特集PDFはこちら
