医療福祉経営情報誌

★★「Visionと戦略」最新号の紹介
★★「Visionと戦略」最新号の紹介

→拡大・目次(PDF)

最新号購入バックナンバー

【Visionと戦略】ピックアップ記事

最新のイベント情報

過去のイベントレポート

HMS会員入会 特典 ! セミナー受講 講師派遣利用  医療介護経営情報の提供やセミナー・講師派遣料の割引等、特典多数!!

会員情報の確認

講師派遣案内 一流の講師陣を皆様の地域や施設に… 講演会・シンポジウム・合宿研修等、皆様のニーズにあった企画をご提案

広報支援案内 苦労の多い講演会の広報活動で集客のお手伝い

保健・医療・福祉サービス研究会 〒104-0061 東京都中央区銀座7-2-22 コリドースクエア銀座7丁目2F TEL 03-6823-8700 FAX 03-6823-8701

過去のイベントレポート

現在60件の情報があります。

『欧米のNPを参考に制度創設から7年目を迎えた特定看護師の現状とその将来を探る』

〜日本版NP(特定看護師)はどのように活躍しているのか。                    
       2022年診療報酬改定での評価はいかに〜

 アメリカで始まったNP(ナースプラクティショナー)は、すでに50年以上の歴史があり、患者にとって安心で安全な医療の提供や医師の負担軽減に大きな役割を果たしている。我が国においては、医師の労働時間短縮策の一つとして注目されているタスクシフト・タスク/シェアが推進されるなか、2015年に『特定行為に係る看護師の研修制度』が創設された。欧米のNPのように処方権はないが、現在4393人(2021年9月現在)の看護師が特定行為研修を修了、各分野で活躍している。一方で、目標の養成者数に達していないことや訪問看護や介護施設での修了者数が少ないことなどが課題となっている。2019年には研修のパッケージ化など制度の改善がされ、2022年診療報酬改定では報酬評価の拡大が検討されている。
 そこで、Visionと戦略3月号では、『特定行為に係る看護師の研修制度』の課題や展望について、厚生労働省の担当官、日看協役員、創設から携わった委員会メンバー、特定行為研修機関や病院、在宅で特定行為研修と資格取得して活躍する看護師、さらにNP(ナースプラクティショナー)が活躍する海外の事例も取材し、特定看護師の将来について考える。

※記事中の役職名は取材当時のもの

Visionと戦略3月号特集PDFはこちら

「2022年診療報酬改定の見通しと先手必勝の経営戦略を探る」

〜我が国の診療報酬研究の第一人者である中林 梓氏 が
  2022年改定の「意見のとりまとめ案」を基に改定の方向と影響を徹底解説〜

 中医協における2022年診療報酬改定の審議も終盤となり、12月23日には改定率が告示された。
 2025年に向けた地域医療構想や地域包括ケアシステム構築に向けて、入院や外来機能の再構築、かか
りつけ医機能の拡充はどう進むのか。さらには2024年に施行される医師への労基法適用や2040年以降
に訪れる少子化にともなう労働人口縮小への対応として、ICT利活用、タスク・シフティング、オンラ
イン診療等はいかに促進されるのか。
 Visionと戦略2月号特集では、我が国の診療報酬研究の第一人者である株式会社ASK梓診療報酬研究
所所長の中林梓氏を迎え、当会が12月19日に開催した『2022年診療報酬改定の「意見のとりまとめ
案」の徹底解説と施行に向けた準備と対応策セミナー』のとりまとめとインタビューを行ったので、報告
する。

※記事中の役職名は取材当時のもの

Visionと戦略2月号特集PDFはこちら

「医療福祉業界のリーダーが語る2022年のビジョンと戦略」

〜新型コロナは医療福祉業界に何をもたらしたのか。激動の2 0 2 0 年〜2 0 2 1 年を経て、
  療療福祉業界を牽引するリーダーたちが描く、2 0 2 2 年の新春の想いと新たな事業構想〜

 今日の福祉業界においては、2021年介護・障害報酬改定が同年4月に施行され、感染症や増加する災害に対応するためのBCP(事業継続計画)策定、データヘルス改革に対応したLIFE導入などが大きな話題となった。
 医療業界においては、医師の働き方改革、外来機能報告制度導入が示されるなか、中医協では、2022年診療報酬改定の議論が佳境を迎え、政界においては第2次岸田内閣がスタートした。そこで「Visionと戦略」新春号の特集では、良質な医療福祉サービス提供を目指す医療福祉事業団体の長や経営トップ、経営コンサルタントに2022年を展望いただき、2040年に向けたビジョンと戦略を、伺いとりまとめたので報告する。

※記事中の役職名は取材当時のもの

Visionと戦略1月号特集PDFはこちら

「成果を築く採用・定着実現の人事戦略」

〜労働人口の減少とニーズの急増により、益々深刻化する介護人材不足。
  成果を築く採用・定着の原理原則とは〜

 我が国の65歳以上人口は、「団塊の世代」が65歳以上となる平成27年に3,387万人となり、「団塊の世代」が75歳以上となる令和7年には3,677万人に達すると見込まれている。こうした高齢者の増加とともに要介護者も増え続け、令和7年、全国で必要とされる介護人材数は245万人と推測される。年間約6万人の介護人材を確保する必要があるというデータもある中、未だ多くの事業所で人材不足が叫ばれている。しかし、その一方で介護人材の確保に成功している法人もある。
 Visionと戦略12月号特集では、厚生労働省担当官や研究者、人材コンサルタント、専門学校の就職担当者、人材確保に向けて先進的な取り組みを行っている事業所に取材し、人材確保や定着に向けた施策や成功の原理原則を伺いとりまとめたので報告する。

※記事中の役職名は取材当時のもの

Visionと戦略12月号特集PDFはこちら

「外来機能報告制度と22年診療報酬改定の議論の進捗」

〜新制度への対応と2 0 2 2 年度の改定を占う〜

  病床機能報告に続き、2022年度からはすべての一般・療養病床をもつ病院、診療所に対し外来機能報告が義務づけられ、医療機関の機能が詳細に公開されるようになる。医療機関の機能分化・連携を議論する上で、入院だけでなく外来機能も「見える化」することで医療機能の集約化への議論が進むことを国は期待している。
 また、2022年度に行われる診療報酬改定は9月中に中央社会保険医療協議会で中間整理が行われ、いよいよ10月から具体的な改定内容の議論に移行した。そこで11月号特集では、外来機能報告制度について現時点で見えてきた実態と、中医協での前半の議論のポイントを二部構成で紹介する。新たな制度や改定を見据え、今後の体制整備に役立てていただきたい。

※記事中の役職名は取材当時のもの

Visionと戦略11月号特集PDFはこちら

▲ページのトップに戻る

セミナーを検索したい方はこちら

カテゴリーで検索 地域で検索 講師で検索

HMS 保健・医療・福祉サービス研究会 〒104-0061 東京都中央区銀座7-2-22 コリドースクエア銀座7丁目2F TEL 03-6823-8700 FAX 03-6823-8701

フォームからのお問い合わせ