私のVisionと経営戦略｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
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私のVisionと経営戦略
【2021年7月号】病院の総合診療医として “納得解”を導き出す
ハイズ株式会社 代表取締役社長
慶應義塾大学特任教授 ・ 医師
�� 英洙 氏
「病院経営に関わるコンサルティング会社の好ましくない事例をたくさん見てきた」。この経験から�羆凩�氏は既存のコンサルティング会社を反面教師として、2009年にコンサルティング会社を設立した。一方で、医師の働き方改革検討会構成員として、臨床現場と経営指導で培った知見を勤務医の労働環境改善に反映させた。医療政策と病院経営の核心を聞いた。
【2021年6月号】経済のフェイズが変わった シニア時代の総合戦略が必須
日本経済新聞社
マネー・エディター
山本 由里 氏
「1円単位の節約から兆円単位のマーケットまで」をキャッチフレーズに、３０年近くマネー関連取材を続ける山本由里氏は、ＹｏｕＴｕｂｅ「ＮＩＫＫＥＩ マネーのまなび」のキャスターも務めている。日本人のマネーリテラシー、年金受給年齢、医療保険、マイナンバーカードなど社会保障に関わるマネーの問題点をリアルに語った。
【2021年5月号】BCPは二段構えの代替戦略 原則は「着眼大局、着手小局」
信州大学経営大学院 特任教授
ミネルヴァベリタス株式会社 顧問
本田 茂樹 氏
リスクマネジメント指導の第一人者・本田茂樹氏は、厚生労働省「介護サービス類型に応じた業務継続計画（ＢＣＰ）作成支援業務一式」検討委員会の委員長として、ガイドライン、ひな型の作成を指揮した。「ＢＣＰ策定の目的は活用すること」と説く本田氏に策定の原則を尋ねた。
【2021年４月号】音声認識で国内シェア トップ １万４０００超施設に導入
各診療科の専門用語を搭載した音声認識システム「ＡｍｉＶｏｉｃｅ」を導入している病院・診療所・調剤薬局は１万４０１１施設。業務効率化と従事者の負担軽減を実現させたこの技術を開発した鈴木清幸氏がＡＩ研究に関わったのは３５年前。以来、ＡＩと音声認識の実用化への成果と今後の取り組みについて尋ねた。
株式会社アドバンスト・メディア
代表取締役会長兼社長
鈴木 清幸 氏
【2021年3月号】「共助」の仕組み維持のための 報酬改定というメッセージ
厚生労働省 老健局 老人保健課長
眞鍋 馨 氏
１月18日、厚生労働省 社会保障審議会介護給付費分科会（分科会長＝田中滋埼玉県立大学理事長）が開かれ、４月からの新介護報酬単価案が諮問・答申された。今回の改定は、改定率プラス0.7％で全サービスを通じての基本報酬アップ、折からのコロナ禍に対する感染症・災害対策の義務化、科学的介護の取り組み推進など、大きな変革を示す内容となっている。そこで今回の巻頭インタビューでは、厚生労働省 老健局 老人保健課長の眞鍋馨氏に、今回改定の意義をはじめ方向性やそのポイント、さらにそれらを踏まえた上での、２０４０年に向けた展望などについて話を聞いた。
【2021年2月号】まずは感染拡大防止に全力 社会保障改革の課題は山積
財務省主計局
主計官（厚生労働係第一担当）
一松 旬 氏
2018年に奈良県で地域別診療報酬の活用が提言され、論議を呼んだことは記憶に新しい。当時の奈良県副知事であり、現在は財務省主計局主計官として社会保障制度の持続可能性の確保に向け果断に改革を進める一松旬氏に、来年度社会保障関係予算案の特徴や、当面の医療介護制度改革の焦点を聞いた。
【2021年1月号】変化に対応し、困難を乗り越える 「確実な未来」へのビジョンと戦略
介護事業者が注目する２０２１年介護報酬改定は、昨年春に議論がスタートし、いよいよ終盤の議論を迎えている。一方で現在、我が国は新型コロナウイルス感染症拡大の第三波の真っただ中であり、医療介護経営者はそのなかで、２０４０年を見据えながら、社会保障政策に対応しつつ生き残りをかけた経営戦略を打ち立てていくことが求められている。そこで『Ｖisionと戦略』新春号では、埼玉県立大学理事長で社会保障審議会介護給付費分科会会長の田中滋氏に、２０２１年介護報酬改定の特徴や方向性から、２０４０年に向けたビジョンと戦略について話を聞いた。
社会保障審議会 介護給付費分科会 会長
日本地域包括ケア学会 理事長
公立学校法人 埼玉県立大学 理事長
田 中 滋氏
【2020年12月号】あるべき未来の姿を投影して 必要な仕組みを揃えていく
衆議院議員
医療法人社団永生会 理事長
安藤 高夫 氏
新型コロナウイルス感染症の流行にともなう経済の停滞が、ひとまず小康状態となったが、医療・介護の経営者は直近に迫った２０２５年問題、そしてその向こうにある２０４０年問題への対応を見据えつつ、ウィズコロナ・アフターコロナの時代の法人経営のかじ取りを求められている。そこで今回は、医師として臨床に立ちながら長年に亘り病院経営を担い、現在は衆議院議員として国の社会保障政策立案に携わる安藤高夫氏に、今後あるべき医療・介護の在り方や、それを支える国の施策や課題について話を聞いた。
【2020年11月号】集合知プラットフォームで かかりつけ医・薬局を支援
メドピア株式会社 代表取締役社長 ＣＥＯ
（医師・医学博士）
石見 陽 氏
医師起業家は「ドクトレプレナー」（ドクター＋アントレプレナー）と呼ばれる。石見陽氏は日本での嚆矢とも言えるのではないか。設立したメドピアは２０１４年に東証マザーズに上場。現役医師兼経営者による初の上場である。20年には東証一部に市場変更したが、今も医師として週１回、臨床現場に立つ。日本最大級の医師専用コミュニティサイト「MedPeer」運営など医療・ヘルスケア分野のプラットフォーム事業で地歩を築いた石見氏に事業展開を伺った。
【2020年10月号】「二周目の人生」の生き方が 2040年問題を解決する
内閣府 大臣官房審議官
（科学技術・イノベーション担当）
江崎 禎英 氏
経済産業省と厚生労働省、経済産業省と日本医師会――それぞれに良好な関係を築いて「健康経営」の普及促進を仕掛けた江崎禎英氏。組織間の壁を突破した江崎氏は、60歳の還暦を超えた時間を「二周目の人生」と捉え、60歳までの「一周目の人生」を前提に設計された社会保障制度の見直しを提言する。７月に内閣府大臣官房審議官として科学技術・イノベーション戦略を担当することとなった江崎氏に日本の医療について話を伺った。
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