私のVisionと経営戦略｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
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私のVisionと経営戦略
【2023年9月号】現場とともに考え、行動する集団 高品質のきめ細やかな世界一の看護
公益社団法人日本看護協会 会長
高橋 弘枝 氏
日本看護協会は今年６月７日に開いた通常総会で役員改選を行い、第１４代会長に高橋弘枝氏を選んだ。高橋氏は大阪府看護協会 会長を３期６年務め、独立行政法人地域医療機能推進機構（ＪCHＯ）大阪病院看護部長、市立病院副院長、ＪCＨＯ本部企画経営部、専門学校・大学の教員など多彩な顔を持つ。府看護協会のトップとして新型コロナ対応で陣頭指揮を執り、病院の現場では全国に先駆けて地域連携やローテーション研修、ワークライフバランスの新たな仕組みづくりなどに取り組んだ実績がある。２０４０年の地域共生社会の実現に向けて病院から在宅、地域まで重要な役割を担う看護界をどう牽引するのか。今後の活動方針と展開について伺った。
【2023年8月号】３年後のAD発症確率を数値化 認知症にならない未来をつくる
島根大学医学部内科学講座 内科学第三 教授
島根大学医学部附属病院 脳神経内科 科長
長井 篤 氏
３０年以上にわたり蓄積してきた脳ドックの画像データを活用して、ＡＩ（人工知能）による認知症リスク検査を開発し、認知症の予知・診断・治療・予防の研究に取り組んでいるのが、島根大学医学部 内科学講座 内科学第三の長井 篤 教授だ。発症を遅らせる・進行を緩やかにする「予防」への研究に注目が集まる中、３年後の認知症の発症確率を数値化することで、受検者の行動はどう変容するのか。認知症リスク検査の実施状況や最前線の認知症研究について聞いた。
【2023年7月号】自らの体験による患者視点で経営指南 ＣｈａｔＧＰＴで変革を起こす会計士
東日本税理士法人 代表社員
長 英一郎 氏
「経営視点」ではなく、病院や介護施設での自らの体験による「患者視点」で病院・介護経営のコンサルティングを実践する“異色”の公認会計士が、東日本税理士法人の長英一郎代表社員だ。UI（ユーザーインターフェース）革命とも言われ、コンピュータと人の接点を変革するＣｈａｔＧＰＴを活用した病院・介護施設の業務改革にも先陣を切る。２０４０年に向けて超高齢化、生産年齢人口の減少と人口構造が大きく変化する中で、席巻するデジタル革命を今後の病院・介護経営にどう生かすか、医療福祉政策はどう変わるかを聞いた。
【2023年6月号】公的医療保険と保険外併用療養費 国も日医もバランスをどう考えるか
公益社団法人日本医師会 名誉会長
「これからのかかりつけ医のあり方を考える会」会長
社会医療法人弘恵会 ヨコクラ病院 理事長
社会福祉法人光輪会 理事長
横倉 義武 氏
２０２５年を念頭に進めてきた「社会保障と税の一体改革」における、地域医療構想と地域包括ケアシステムの実現まで、残り２年に迫る。そのような中に、医療界では新型コロナ対策、かかりつけ医機能の充実・強化、医師の働き方改革、来年度の制度改正・報酬改定など課題が山積している。今回は日本医師会会長を４期８年務め、今も医療界のトップランナーとして活躍を続けている日本医師会名誉会長の横倉義武氏に、医療・福祉分野の課題や、ポスト２５年、４０年に向けた社会保障の将来と医療・介護政策のビジョンと戦略について伺った。
【2023年5月号】医療的ケアが必要な子どもたちを これからの「世の光」とする
埼玉医科大学総合医療センター 名誉教授
佐久大学大学院 客員教授
田村 正徳 氏
NICU等に長期入院した後、引き続き医療的ケアが日常的に必要となる医療的ケア児は10年前から約2倍に増え、全国に2万人以上いると推計される。今回は、日本一の規模を誇るNICUや希少なPICUなどを擁し、地域の周産期医療や小児医療を支える埼玉医科大学総合医療センター名誉教授の田村正徳氏に、これからの周産期・小児医療について話を聞いた。
【2023年4月号】経営者の役割は決断と実行 現場志向で政策の先を進む
社会医療法人石川記念会 HITO病院 理事長
石川ヘルスケアグループ 総院長
石川 賀代 氏
石川賀代氏は二代目だが、単なる後継者ではない。医療法人から社会医療法人へと転換、高級ホテルのような病院を完成させ、ＤＸにも先行的に取り組んでいる。いわば創業者型後継者で、その足跡はアントレプレナーシップにあふれている。氏の時代認識、医療方針、組織運営、中長期展望などを聞いた。
【2023年3月号】ポスト２０25年の改革へ「道標」設定 経営情報の把握で適正化と重点化を
財務省 主計局 主計官
（厚生労働係・社会保障総括担当）
大沢 元一 氏
我が国では、２０２５年に団塊の世代が全て後期高齢者となり、４０年には団塊ジュニア世代が６５歳以上になるなど超高齢化が加速する一方で、今後は生産年齢人口の減少が急速に進むことが予測されている。そうした人口構造の変化を背景に、社会保障政策は持続可能な制度構築に向け「高齢者中心」から「全世代型」への転換が図られている。今後の医療介護制度改革・報酬改定はどうあるべきかを探るべく、今回は、国の財政を担う財務省主計局主計官の大沢元一氏に、２３年度国家予算における社会保障関連予算の概要や、今国会に提出された「全世代型社会保障制度関連法案」のポイント、これからのあるべき社会保障政策のビジョンと戦略について聞いた。
【2023年2月号】医療DX推進に向けた「スタートの年」トリプル改定で制度の連結を検証
厚生労働省 大臣官房審議官
（医療介護連携、データヘルス改革担当）
森光 敬子 氏
医療界では、新型コロナ対策、医療DXの推進、かかりつけ医機能の充実・強化、医師の働き方改革、2024年度診療・介護・障害報酬のトリプル改定など重要課題が山積している。そうした中、今回は22年9月に厚生労働省内に設置した「『医療DX令和ビジョン2030』厚生労働省推進チーム」の取り組みの最新動向や、かかりつけ医機能、24年度のトリプル改定などへの展望について、厚労省 大臣官房審議官の森光敬子氏に話を聞いた。
【2023年1月号】患者の生活と医療繋ぎ、一人ひとりを支える医療の実現へ
株式会社インテグリティ・ヘルスケア
代表取締役社長
園田 愛 氏
「現在の医療の主眼である「生活を支える医療」の実現をデジタルで後押ししたい」「患者の生活の中でのリアルワールドデータを生みだし、さらなる医療の進化に寄与したい」―この遠大な目標に向かっているインテグリティ・ヘルスケア。医療法人社団鉄祐会・武藤真祐理事長を会長に据えて、同社をけん引する園田愛社長に真意を聞いた。
【2022年12月号】2045年までの劇的な変化に対し数字に基づいて判断をする
奈良県立医科大学
公衆衛生学講座 教授
今村 知明 氏
2025年改革が総仕上げの時期を迎える一方で、2040年問題は国難ともいわれ社会保障制度の持続可能性が問われている。今回は我が国の社会保障制度に精通し、公衆衛生をはじめ医療福祉制度・報酬研究でも多くの実績を築かれ、国の審議会などの要職を担っている今村知明氏に、我が国の社会保障制度の課題やビジョンと戦略について話を聞いた。
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